2023WBC 野球日本代表（サムライ・ジャパン）の優勝の余韻のなかで、2023年度が始まりました。野球やサッカーを始めさまざまなスポーツで日本チームの活躍を見るのは日本の組織や日本人のポテンシャルの高さを実証してもらっているようで誇らしい気持ちになります。
さて、弊財団機関誌『日経研月報』ですが、今年度よりデジタルでの記事の発信を開始いたします。賛助会員様におかれましては、近日中にメルマガ等による各記事の発信もご案内しますのでご期待ください。各記事のデジタル発信に注力するとともに、冊子での『日経研月報』の発行は隔月化させていただき、直近にデジタル発信した記事を含めて、冊子で一覧性を持った形で発行し、お手元にお届けいたします。冊子としての発行頻度は減りますが、デジタル発信の機会は増やしてまいりますので、今後とも注目のほどよろしくお願いいたします。
本号（４・５月号）の特集テーマは「人的資本」特集といたしました。この背景には、資本市場等で人的資本に関する情報開示への要請が高まっていることも勿論ありますが、長期にわたる生産性の低迷を国全体で受け取め、再び生産性向上に本気で取り組むうえで、欠かせないテーマと考えるからです。本号では人的資本に関連する第一線の識者の方々に、それぞれのお立場で問題提起をしていただきました。人的資本の充実を考えるすべての組織の経営者の方々、組織人の方々にご注目いただき、それぞれの組織の活性化や発展、個々人の一層のご活躍のヒントにしていただければ幸いです。
本号ではまた、弊財団特別研究プロジェクト（通称：下村プロジェクト）の2022年度スタートのプロジェクト「高まる地政学的リスクと日本経済」（座長：福田慎一 東京大学大学院経済学研究科 教授）の論文を２本掲載しております。財政の持続可能性と経済の新陳代謝という重要なテーマが取り上げられていますので、ご注目いただけましたら幸いです。